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世界初の500kV送電用避雷装置の開発および実用化

架空送電線に避雷機能を導入するという考え方は、古くは海外でのExpulsion Gap、プロテクタチューブ、さらに酸化亜鉛素子を用いた送電用避雷装置がある。しかし、いずれも154kV以下(主として66~77kV)の電圧階級であり、500kV送電用避雷装置の開発、実線路への適用、および効果の確認は世界初の事例であった。

架空送電線に発生する電気事故のうち半数以上が雷による事故で占められている。さらに、その2~3割が2回線同時事故であり、1分間程度の短時間停電に至る場合も多い。

従来から、この2回線同時事故を減少させる対策として、塔脚接地抵抗の低減、高絶縁化(がいし増結)、架空地線(遮蔽線)の多条化などを進める一方、当時、優れた非直線抵抗特性を有する酸化亜鉛素子を応用したギャップ付き送電用避雷装置を適用するケースが増えており、大きな効果を挙げていた。しかし、避雷装置の適用は154kV以下の抵抗接地系統に限られ、直接接地系の超高圧に対しては適用困難と考えられていた。

そこで開発者らは、高性能素子の開発も含めた装置のコンパクト化により、既設の超高圧送電線(275~500kV)装柱へも避雷装置を適用可能とした。この結果、一線地絡時の健全相過電圧でも続流遮断可能で、開閉サージでは動作しない装置を完成した。また、この装置を1990年(平成2年)から500kV山城北線の一部区間に適用し、1992年(平成4年)8月に初の避雷装置動作による事故防止を確認しており、世界初の500kV送電用避雷装置の実用化に成功した。

電気学会は、この成果を称えて、古川修次氏(関西電力)、中山哲也氏(日本ガイシ)に、1993年、電気学会振興賞(進歩賞)を贈呈した。

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